（ 労働新聞 2023年6月5日 『ぶれい考』掲載記事 ： 株式会社労働新聞社 発行）
ぶれい考
管理職は組織の不安除去を
(株)日本レーザー 代表取締役 近藤 宣之
コロナ禍の３年間を経て、経済社会もノーマルな状態に戻りつつある。だが元の社会にそのまま戻ることはない。世界的には経営環境が変化しているし、日本では生産年齢人口が想定以上に減少し、人材不足が深刻だ。そのため、採用、社員教育、離職対策、評価制度の改定など、人事制度をめぐる研修が活発になっている。しかし制度改革の手法を学んで実践するだけでは、業績は回復しない。
同じ業種内での業績格差が著しいが、差が生じる理由は、組織が活性化されているかどうかにある。普通、職場では社員が本音を話すケースはほとんどない。だが、みんなが気兼ねなく自分の意見をいえて、良いアイデアや情報を共有する社風があれば、職場は活性化する。最近は、こうした企業風土を「心理的安全性が高い」といい、複雑で絶えず変化する経営環境のなかで業績を向上させていくために、欠かせない条件と認識されている。
．．．（以下略）
※全文は添付ファイルを参照ください※