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メディア実績

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メディア掲載実績

2015年4月5日

グローバル時代の経営者の条件とは ( BigLife 21 掲載記事 =その1=)

( BigLife 21 [ビッグライフ社 × 創光技術事務所 共同企画インタビュー] 掲載記事 =その1=)
●損か得かではなく正しいか、正しくないかで判断せよ。多くの場合、その場では損をする判断が結果的に正しい。
●運の良さは経営者に必須。必ず運が良くなる方法は、「いつも笑顔で、感謝し、成長して、人のせいにせず、起こったことをすべて受け入れる」。
●中小企業が生き残るには、自社品・自社ブランドを持ち、それらを独自のチャンネルで売ること。ただし、下請けや問屋など従来のルートも実績を維持せよ。英語は絶対条件。 続きを読む

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3月19日(木)「企業を成長に導く女性活躍促進セミナー」において基調講演を行いました。

(独立行政法人 国立女性教育会館のホームページ [平成26年度事業] に掲載中)
経営破綻状態の企業の存続という観点からダイバーシティの取組を始めて、多様な人財の中でも女性の活躍が業績向上へ大きな力となったとのことでした。女性のライフスタイルに応じて成長できる仕組みとして、同じ仕事を複数で受け持つダブル・アサインメントや、一人が多くの仕事を行うマルチタスクの活用、女性が幹部として活躍できる風土づくりなど紹介されました。 続きを読む

2015年2月10日

経営理念は「雇用すること」 生涯雇用実現のキーワードは社員の多様性

( 「エルダー」 2015年2月号 “Top Interview【No.10】”掲載記事 : 独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 発行、労働調査会 発売)
定年は60歳ですが、「定年後再雇用制度」があり、本人が望めばだれでも65歳まで働けます。65歳になると70歳まで継続雇用する制度があります。
いずれも明文化したのは2005年でしたが、それ以前から継続雇用の実績があります。もうすぐ68歳になる男性が2人いて、管理部長と物流管理グループ長を務めています。 続きを読む

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2015年2月1日

新春トップメッセージ 決意を新たに

(日本経済新聞 2015年1月23日朝刊 掲載)
 これからも、多様な人財、生涯雇用、能力・貢献度・理念の体現に応じた処遇等、「進化した日本的経営」で、社会のために貢献してまいります。 続きを読む

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2015年1月20日

一日中小機構関東 in さいたま 中小・小規模企業向けセミナーで基調講演

( 「中小企業振興」 2015年1月15日号 (第1136号)掲載記事 : 独立行政法人 中小企業基盤整備機構 発行)
会社は株主のものである一方、顧客と社員のためのものでもある、との考えがモチベーションを高める経営に不可欠であり、社員が成長し、新しい事業を取り込んでいく企業は成長を続けられると語った。 続きを読む

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2015年1月18日

全社員が株主となり.親会社から独立 好業績を続けるレーザー機器専門商社に成長

( 「シマノ・ショップビジネス」 2015年1月15日号 No.153 掲載記事 : 株式会社シマノ 発行)
同社では、育児と仕事が両立できるよう、産休・育休の制度を充実させることはもちろん、午前だけ、午後だけ勤務、あるいは週3日は在宅勤務など多様な働き方が可能だ。しかも勤務時聞に応じて、フルタイムの正社員、嘱託社員、パート勤務と雇用形態も柔軟に変えられる。 続きを読む

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2015年1月6日

中小企業に大きな活力

(日本経済新聞 2014年11月29日朝刊37ページ 掲載記事)
社員57人のうち3割が女性だ。パートや嘱託、フルタイムの正社員など多様な雇用形態の女性がいる。管理職に占める女性比率は約3割。能力と熱意さえあれば正社員でなくても管理職になれる。 続きを読む

2014年12月25日

「やまと教」とロータリー活動

( 「東京築地ロータリークラブ 会報」 2014年12月15日号 No.18 掲載記事 : 東京築地ロータリークラブ 発行)
先日作家のひろさちや氏と懇談したときに、日本の古来民衆の信仰として『やまと教』があると伺った。『や』は人に優しいの『や』、『ま』は真、誠(正直)の『ま』、そして『と』は「とも生き」の『と』、共生のことである。このように古代日本人は人に優しく、誠を尽くし、人と共に生きることを基本としてきた。 続きを読む

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わが社の語学力アップ研修 実践的な英語力を社長塾で鍛える

( 「企業実務」 2014年12月号 No.745 掲載記事 : 株式会社日本実業出版社 発行)
社長塾は毎週1回が基本。現在は業務の都合に関係なく集まりやすい、火曜日の朝8時から9時までの1時間を充てている。
定員は原則7人で、テーマによって希望者を募るときもあれば、指名で行なうときもある。
近藤社長は自らが英語の学習を進めるなかで、「これは!」と思った勉強法や理論を社員に伝えている。 続きを読む

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2014年11月24日

取り組み事例から学ぶ 企業の社会的責任と人権セミナー

( 「アイユ」 2014年11月号 掲載記事 : 人権教育啓発推進センター 発行)
同社では、育児中の女性や外国人、定年後の高齢者などの社員が、性別や国籍、年齢にかかわらず、各自の能力が発揮できるよう、「透明性と納得性」のある人事制度を整えたり、ライフスタイルに応じた雇用契約や研修の機会を確保している。 続きを読む

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